YouTuberに企業案件を依頼するには｜メリットや費用相場も解説

企業や商品の魅力を今話題のYouTuberの口からそのチャンネルで宣伝してもらうことを企業案件と呼び、それを依頼するメリットと注意点、金額相場をご紹介します。

この辺りは知っているようで知らないことも多いと思いますので、検討中の方はぜひ参考にしてみてください。

企業案件をYouTuberに依頼するメリットとは

企業案件をYouTuberに依頼すれば良いという単純な発想ではなく、そのメリットをしっかりと理解しておく必要があります。

そのポイントを4つに分けて説明していきます。

YouTuberが抱える既存ファンに訴求できる

不特定多数の人に訴求するテレビCMやテレビは、ターゲットを絞ってアピールすることが難しい媒体です。

しかし、昨今大きな影響力を持っているのがYouTube。

そのチャンネルを運営しているYouTuberを起用して企業案件として宣伝してもらった場合は、そのYouTuberがすでに抱えているチャンネル登録者に対して直接商品を訴求できます。

そのため、ターゲットが絞りやすく、狙った層に届けることができるのです。

また、YouTuberのファン層は事前調査で把握することができるため、目的となるファン層を抱えているYouTuberを探して打診することで依頼に対する効果的で高い結果が得られるようになります。

話題性が出る

YouTuberなら自分の動画をどのように拡散するかを常に考えて行動しています。

企業案件によって箔がついて相互効果が得られると判断してもらえれば、拡散にもさらに力が入ることでしょう。

こうして、YouTuber肝煎りで制作された動画は、YouTuberの抱える既存ファンがそれぞれに各種SNSで拡散してくれる可能性も高まり、結果的に注目を集めることができ、話題性が高まります。

撮影から編集・公開までをYouTuberに一任できる

YouTuberにはそれぞれ、そのチャンネルの色があります。

そのため、企画から動画の撮影、編集を自分たちで完結させるので、アップロードまで含めて全てYouTuberに一任することになります。

つまり、ポイントと訴求内容をしっかりと伝えておいて、関連する作業の全てをYouTuberの運営側に丸ごとお任せする形で進めれば、企業側の工数は大幅に削減することが可能になるのです。

ただし、正しく伝わっていないと全く見当違いの内容になりかねません。

もし意思疎通が図れておらず撮影からやり直さないといけないとなった場合、費用もスケジュールも調整しないといけなくなるため、絵コンテを含む事前準備はしっかりしておきましょう。

長い期間動画が公開され続ける

テレビ広告の場合、録画していない限りは流れてしまって終わりますが、YouTuberに依頼した案件なら、動画を消さない限り基本的にその動画が残り続けるというメリットがあります。

YouTuberにとって、その動画が視聴回数などで影響力があると判断してもらえれば、ずっと公開し続けてくれるので企業側からすれば広告費をかけずに宣伝を継続できるのです。

仮に1回50万円で依頼した場合、その動画を1年間継続して公開してもらえたとすると、1ヶ月当たりの広告費は5万円以下となります。

相場として1回15秒が100万円ほどと言われるテレビCMと比べれば、その費用対効果は計り知れません。

YouTuberに企業案件を依頼するの際の注意点

スピード感が早く、拡散力と影響力を持っているYouTuberならではの注意点もあります。

それらを理解した上で、企業案件を依頼するようにしましょう。

スキャンダルや炎上の可能性もゼロではない

人気のYouTuberになれば、その存在は芸能人と同じと考えて差し支えありません。

そのため、交友関係や失言から、炎上してしまうことも少なくないのです。

そしてもし一度そうしたスキャンダルが発生すれば、依頼した企業側のイメージダウンにも繋がりかねません。

契約を解除するだけで済めば良いのですが、「起用した」という事実だけが一人歩きしてしまった場合は、失墜したイメージの回復に多大な時間と労力がかかってしまうため「そういう可能性もある」ということはしっかりと理解しておきましょう。

契約期間終了後に動画が削除される可能性がある

YouTuberは自由にそのチャンネルの動画を作成しています。

そのため、方向性やジャンルが変わることもあり、そうなるといくら魅力的な動画で自社商品をレビューして再生数を稼げていたとしても、方向性の違いから動画が削除されてしまうのです。

例えば「美容系をメインに運営していたYouTuberが、筋トレメインのチャンネルになった」場合などは、美容案件をこちらから依頼して公開してもらっていた動画が方向性の違いから削除されてしまう可能性があるといったことも考えられるため、こうした危険性を事前に排除する目的で、公開期間などを契約書に盛り込んで合意を取りましょう。

YouTuberに企業案件を依頼するの際の費用相場

YouTuberに企業案件を依頼した場合の費用相場は、およそ50万円～1,000万円ほどと言われています。

これはYouTuber自体の影響力や認知度によるところが大きいので、一概にはいえません。

ここでは、費用相場についてご紹介します。

登録者数に応じた報酬相場

依頼しようとしているYouTuberの影響力や拡散力を一番わかりやすく知ることができるのが、チャンネル登録者数であり、それに応じて報酬を決定する方法です。

一般的には、登録者数をベースにして、2～5円を掛けた金額というのが相場になります。

つまり、登録者数が10万人〜50万人であれば50万円〜200万円ほどになる計算です。

再生数に応じた報酬相場

チャンネル自体の登録者数とは別に、動画の再生回数を基準とする報酬もあります。

その場合、過去30日間の平均再生回数に2円～10円を掛けた金額が相場となります。

再生回数は意図的にカサ増しすることができるため、案件の動画だけ不正に再生数を上げる場合もあり、それを防止するために過去30日間を参考にしているのです。

商品提供による報酬

金銭的な報酬は支払わずに、商品を提供して報酬とする場合もあります。

この場合、企業側の大きな出費が必要ないことがメリットですが、有名YouTuberなどには断られる可能性もあることは理解しておきましょう。

マイクロインフルエンサーと呼ばれる、登録者数1千人～1万人くらいのYouTuberであれば有効とされています。

PR投稿以外でのYouTuberの活用方法について

YouTuberを活用する方法は、PR投稿だけではありません。

自社チャンネルに出演してもらう

これまではYouTuberのチャンネルに対して出稿する形でしたが、もし自社が保有して運営している企業チャンネルを持っている場合、そこに出演してもらい、直接YouTuberに紹介してもらう、といった方法も考えられます。

相手の媒体ではないため、基本的には自社主導で物事を進められるため、意図に沿った的確なプロモーションが可能です。

また、コラボという形を取ることで、YouTuberのチャンネルと同時期に動画を公開して相互的に視聴者を引き込むこともできます。

タイアップした商品を開発する

YouTuberの知名度とキャラクターを生かして、自社商品とタイアップする方法もあります。

タイアップによって開発した商品であれば、新たな顧客層にも商品を届けることができるため、開発コストや流通コストこそかかりますが、大きな効果を得られる可能性も秘めているのです。

こうしたコラボレーションは一般的におこなわれていることであり珍しいことではないのですが、裏を返せばそれだけの効果があるということの証明にもなります。

イメージキャラクターになってもらう

PR投稿ではどうしても動画1本など、契約に応じた本数の動画でしか宣伝してもらえないのが現状です。

しかし、思い切ってYouTuberに商品のイメージキャラクターやアンバサダーになってもらえるなら話は変わってきます。

楽器などがわかりやすいですが「〇〇というメーカーの楽器を使っています」ということで、カタログに掲載されていたり、実際使っている姿をメディアで見たりすることで、そのアーティストに憧れている消費者の興味を惹きつけることができるのです。

そして期間中、継続的にPRしてもらうことで高い宣伝効果を得ることができます。

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